物件価格だけでは家が買えないことに注意
物件を購入する際には、単純に物件価格を用意するだけでは十分ではありません。
なぜなら、実際には物件価格に追加で支払わなければならない「諸費用」があるからです。
諸費用とは、税金や手数料などのさまざまな費用を指し、これらの費用は現金で支払う必要があります。
例えば、3000万円の家を購入する場合、物件価格だけで考えると、頭金と住宅ローンで3000万円を用意すればいいのかと思いがちです。
しかし、実際には諸費用が加わるため、家を購入する際にかかる合計金額が必要です。
したがって、安心な資金計画を立てるためには、まずは家の総費用を把握しておくことが重要です。
また、住宅ローンを借りる際にも費用がかかります。
金融機関やローン商品によって費用の金額が異なるため、自分の場合にどれくらいの費用が必要になるのかを事前に確認しておくことが大切です。
これには、ローンの審査を申し込む際などに、大まかな金額を確認することができます。
さらに、住宅ローン契約を行う際にも諸費用がかかります。
契約書に貼る印紙税や事務手数料、ローン保証料、団体信用生命保険特約料、火災保険料などが必要となりますが、金額は金融機関やローン商品によって異なります。
以上のように、物件価格だけでなく諸費用も考慮する必要があります。
より具体的な金額や必要な費用を把握するためには、事前に情報を集めて計画を立てることが重要です。
参考ページ：不動産 中古住宅 住宅ローンに関わる諸費用はいくら位？
不動産の購入にかかる諸費用の計算方法
不動産を購入する際には、物件の価格や種類、ローンの借入額などによって必要な諸費用の金額が異なります。
一般的には、新築マンションの場合は物件価格の3％～5％、中古マンションや新築・中古一戸建ての場合は物件価格の6％～13％が目安とされています。
この諸費用の金額の中には、不動産会社への支払いとしての仲介手数料も含まれます。
中古マンションや中古一戸建ての場合、諸費用が高くなる主な理由は、不動産会社に支払う仲介手数料の分です。
一方、新築一戸建ての場合には、仲介手数料に加えて水道負担金などの負担も必要になることがあります。
そのため、諸費用の総額もそれに応じて増えることになります。
諸費用には、不動産の契約手続きに関わる諸経費や税金も含まれます。
具体的にどのような費用が含まれるかは、それぞれの物件や地域によって異なります。
例えば、登記費用や印紙税、固定資産税の支払いなどが挙げられます。
また、ローンを利用して不動産を購入する場合には、銀行の融資手数料も別途かかることがあります。
これも諸費用に含まれるため、注意が必要です。
購入予定の物件によって必要な諸費用が異なるため、事前に予算計画を立てることが重要です。
具体的な諸費用の計算方法や項目については、不動産会社や金融機関に相談し、詳しい説明を受けることをおすすめします。